広告代理店との上手な付き合い方

目次

1. 発注する側、される側両方の経験から
2. 当事者意識を持ち、指標を明確にすること
3. 相乗効果を生むために

発注する側、される側両方の経験から

「広告代理店に仕事を依頼したのに、思ったように成果が出ない……」
そんな風に不満を感じたことはないでしょうか。

代理店に問題がある場合、発注先を変えれば解決しますが、
そうでない場合、いくら発注先を変えても成果が出ないことも考えられます。

また代理店を変えることは、一から関係を作り直す労力や、これまでのデータを活かしきれないなど、広告主側にも少なからずデメリットが発生します。

私はJ・Gripの営業担当としての立場の一方で、最近は社内のマーケティング担当や採用担当として、広告代理店や人材会社など、外部パートナーとのやり取りを行っています。

「発注する側」と「される側」の両方の経験を踏まえ、代理店との上手な付き合い方を考えてみたいと思います。

当事者意識を持ち、指標を明確にすること

まず、一番重要なのは丸投げをしないこと。

これは社内のコミュニケーションでも同じだと思いますが、「任せる」ことと「丸投げする」ことには大きな違いがあると思っています。

代理店側は、当然その分野に関するノウハウは持ち合わせていますが、商品・サービスのことを最も理解しているのは広告主です。
競合の事例から提案・施策を行うことは可能ですが、会社毎に特徴や優位性、受注率や利益率も異なるため、それらを明確にし、代理店側へ伝えることで、その会社に沿った効果的な施策に繋がるはずです。

当然それを正確にヒアリングし、成果を出すことが代理店の仕事ですが、代理店毎に進め方が異なり、また担当者毎にも属人的に対応が異なる状況が現実としてあるならば、こちらがコントロールできることとして、目的・目標を明確にし、それをこちらから伝えることも必要であると、発注側の経験としては感じています。

相乗効果を生むために

「そもそも設定した目標が正しいのか」あるいは「もっと成果を出せるのではないか」など、代理店とコミュニケーションをとる上で、質問や疑問、不安が生じることがあると思います。

専門分野に対するリテラシーの差などに気後れして、伝えにくいこともあるかも知れませんが、まずは遠慮せず伝えるべきだと思っています。

もちろん代理店にもできることとできないことがありますが、できないことであれば代理店もできないと回答するだけであって、お互いに意見を伝え合うことで良い緊張感が生まれ、サービスの質も高まるものです。

極めて基本的なことではありますが、目的・目標を共有し、依頼には期日を設け、定期的に報告・確認のコミュニケーションを図ることは、成果を上げる上で、施策の内容と同じかそれ以上に重要なことです。

その結果、成果が上がることで予算も上がれば代理店にとっても(本質的には広告主の顧客にも)メリットであり、それを繰り返していくことでより精度の高い施策・成果に繋がっていくものと考えています。